運営が考えるべき救護計画とは？規模・場所に応じた対応方法
イベントを開催する際、音響や進行、動線設計など多くのことに気を配る必要がありますが、忘れてはならないのが**「救護計画」**です。これは、単なる保険ではなく、**万が一の際に命を守るための“設計図”**とも言える存在です。
今回は、イベントの規模や会場の特性に応じて、どのように救護体制を整えるべきかを、実践的な視点で解説します。
救護計画とは何か？
救護計画とは、イベント中に参加者やスタッフが体調を崩したりケガをした際に、迅速かつ的確に対応するための準備と体制のことを指します。
救護計画に含まれるべき基本要素：
- 救護拠点の設置（テントや屋内スペース、冷却設備など）
- 人員配置（看護師・救命士・応急手当可能なスタッフ）
- 医療資材の準備（AED、止血用具、担架、冷却材など）
- 搬送体制（近隣医療機関との連携、救急車導線の確保）
- 緊急時マニュアル（スタッフの行動フロー、通報手順）
これらはイベントの内容や参加者層、開催場所によって調整が必要です。
規模・場所別の救護体制の考え方
【小規模イベント】（100人以下／町内会の祭り、屋外マルシェなど）
- 看護師または応急手当可能なスタッフを1名配置
- 簡易テントや日陰を利用した「救護スペース」
- 熱中症・転倒・切り傷などに対応できる基本セット
- イベントスタッフ全員に「緊急時の連絡先と流れ」を周知
👉 ポイント： 救急車の呼び方や、救護対応の責任者を事前に決めておくことが重要です。
【中規模イベント】（300〜1000人規模／スポーツ大会、展示会など）
- 救護スタッフ2〜3名（うち2名は医療従事者）
- 明確な救護ブースの表示・動線確保
- 応急マニュアルを配布、無線や携帯での連絡体制整備
- 医療機関への事前連絡と「搬送体制の確認」
👉 ポイント： 迷ったら連絡！を徹底し、現場判断に迷わない環境づくりを。
【大規模イベント】（数千人規模／音楽フェス、花火大会、大型スポーツ）
• 救護責任者（医師や経験豊富な看護師）を中心にチーム体制
• 救急車が通れるルートの確保、仮設搬送車の配置
• 一時収容可能な救護テント（ベッド、冷却設備、記録帳）
• 警備・本部との無線連携、搬送時の記録体制整備
👉 ポイント：「搬送するか否か」の判断基準を事前に共有しておくことが重要です。
よくある誤解と注意点
「医療機関が近くにあるから安心」
→ 実際には、**会場から搬送までの“空白時間”**が最も危険。
「毎年何も起きてないから大丈夫」 → 今まで“何も起きなかった”のではなく、運良く起きなかっただけの可能性。
「ボランティアで十分」
→ ボランティアでは対応に限界があり、正確な応急処置ができないケースも。責任の問題も。
救護体制は“規模に比例”ではなく“状況に応じた柔軟性”が鍵
イベントによって求められる医療体制はさまざまです。大規模＝重装備、小規模＝無対策、というわけではなく、「どんな事故が起こり得るか」を想像し、現実的な体制を設計することが重要です。
例えば…
- 「気温が高い → 熱中症対策が必要」
- 「お年寄りの来場が多い → 持病対応や搬送経路確保」
- 「子ども向け → 転倒や誤飲対応」
このようなリスクの見積もりが、救護計画の質を決めます。
まとめ：救護計画は“安心”というブランド価値の基盤
参加者にとって「もしものときに安心できる環境」があるかどうかは、イベントそのものの信頼性を左右する要素です。救護体制をしっかり整えることは、リスク管理だけでなく、主催者としての信頼を築くことにもつながります。
次回は、「実際の現場対応やリアルな救護エピソード」を通じて、現場で何が起き、どう対応したのかを詳しくご紹介します。